SDGsは意味ないって本当?取り組むべき理由について解説

今世界規模でSDGsが注目されていますが、なかにはやる意味がないのでは、とお考えの人は多いのではないでしょうか。

なぜなら、どのような活動をしてどのような結果になったのかが見えづらいからです。

そこで今回は、SDGsが意味ないの真相についてお話ししますので、参考にしてみてください。

目次

SDGsが意味ないってどういうこと?

SDGsは社会貢献的な要素が非常に強いため、どうしても意味がない、胡散くさいと感じられる場合があります。

数字の目標が明確ではない

企業であれば売上を作るために目標を決めますが、SDGsでの取り組みは多岐にわたりますし数値化が難しいという特徴があります。

数値化が難しければ難しいほどSDGsの目的が見えてこないですし、達成するための行動もできなくなってしまいます。

すべての企業が関心を持っているわけではない

SDGsは世界中で進められている施策ですが、すべての企業が関心を持っているわけではありません。

むしろ、SDGsに関心を持っているのは大企業が中心ではないでしょうか。

なぜなら中小企業は少しでも売上を増やすために、少ないスタッフで営業しているからです。

売上につながりにくい社会貢献は、社員数も売上にも余裕がある大企業がメインで取り組んでいます。

持続可能というニュアンスが理解できない

SDGsは持続可能な開発目標という意味合いがあります。

ですが、持続可能な開発目標と聞いても、理解できる人はかなり少ないのではないでしょうか。

SDGsの目的はたくさんありますが、世界中で貧困や格差をなくし、平和に暮らせるようにするためのものです。

ですが、持続可能な開発目標という言葉の難しさからか、意味がないと感じている人は多い傾向にあります。

個人だと意味がないと感じる

どこへ行ってもリサイクルが目に入ってきませんか。

ペットボトルや缶、ビンなどを回収してくれるボックスをよく見かけますが、たった数本でどうにかなるのかと疑問に思われるはずです。

たしかに各資源を回収されたからといって、それがどのように世の中に貢献しているのかが見えづらいため意味がないと考えています。

SDGsは意味があるの?

世界規模で見れば、飢餓で苦しむ子どもたち、衛生状態が悪く病気や感染症で苦しんでいる人たちがたくさんいます。

対して日本では食料や衣類は余るほど作られ、いらなれば廃棄をし、調子が悪ければ気軽に病院へ駆け込めるような環境になっています。

これらの格差をなくすために、何らかの行動が必要かと感じたのであればSDGsは意味があります。

途上国では現地の住人は、そこでしか育ってないですし学びも不十分な可能性があり、技術的なことや医療的なことを含め、進化することは難しいです。

ですが、私たちが培ってきた経験や知識を途上国の住人に共有すれば、自給自足だけではなく働き先の確保や衛生面での改善に期待できます。

なぜ政府や企業はSDGsに取り組んでいるの?

日本国内の格差をなくすために政府や企業がSDGsに取り組むなら分かりますが、なぜ関係性のない途上国までに手を伸ばしているのでしょうか。

さまざまな理由はありますが、やはり途上国では極貧生活が当たり前ですし、児童労働や何らかの搾取、飢餓などで苦しんでいる状況を見れば、手を差し伸べるのが当然だと言えます。

今は与える側ではありますが、将来的に途上国が先進国になった際には、外交的な意味合いも考えて大きなメリットがあるのではないでしょうか。

またSDGsは社会貢献度が非常に高いため、企業としての信頼度は高いですし、将来的に人材の確保にもつながります。

直接的な売上にはつながりませんが、長い目で見て人助けもできて大きな利益を得られる可能性があります。

意味のあるSDGsにするためには企業だけではなく個人も意識をしよう

SDGsは政府や企業を中心に進められていますが、むしろ個人も一緒に協力しないといけません。

しかも、個人でもできることはたくさんあります。

みなさんは食べ物や衣類を捨てたことはありますか。

もし、捨てる食べ物や衣類を途上国に持っていけたらどうでしょうか。

結果的に多くの飢餓を防げますし、着るものが増えることで清潔に過ごせます。

ですから、食べ物や衣類が好きなだけ手に入るから気軽に廃棄をするのではなく、本当に必要な量だけを購入するようにするべきです。

また、自宅でも無駄なエネルギーを使わないよう、電気や水道、ガスなども必要なときだけ利用するようにしましょう。

これだけでもSDGsに貢献できていると言えます。

まとめ

SDGsは意味がないとお考えかもしれませんが、世界中を豊かにするためには絶対に必要な施策ではないでしょうか。

持続可能な開発目標という難しい言葉も相まってしまいますが、貧困や格差をなくすためにも政府や企業だけではなく、個人でも意識するべき問題だと言えます。

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